コラム 2021.08.02 新しい「働く」をデザイン - オフィス再開に向けて -

KDDI America

テック企業大手のAppleやGoogle、Microsoftなどは、今後の社員の働き方について、週1~3日程度の出社とリモートワークを併用した、「ハイブリッドワーク」を採用することを発表しています。一方で、約26万人の社員を抱える米銀ウェルズ・ファーゴは9月開始予定のオフィス復帰計画を準備しており、リモートワークを続けてきた社員のオフィス復帰を9月7日から開始し、このプロセスを10月いっぱい続ける
としています。

皆さまの多くも、今後のオフィス再開に向ける動きをすでに進めている、もしくは検討しているのではないでしょうか。

Ⅰ．オフィス再開に向けた適切なアプローチとは?

いざオフィスの再開と言っても、コロナ前のような勤務体系に完全に戻すことは難しいのでは、と感じている方が多いのではないでしょうか。そうした中、今求められることは、「オフィス再開に向けた適切なアプローチ」です。

それを実現するためのアプローチの1つとして、以下のような流れが考えられると思います。

・物理オフィス/リモートオフィスのハイブリッドワークの検討と確立

・社員の安全に配慮されたオフィス環境の提供

・生産性に加え、社員の安全を実現するためのITの活用の検討

・それらを実現していくための職場におけるリーダーシップ

Ⅱ．オフィスが持つ意味の再考

各企業においてオフィス再開が検討され始め、また、先述したハイブリッドワークも検討される中で、「オフィスの存在意義」を再考されている方も多いのではないでしょうか。

リモートワークが普及し、オフィスに行かずとも、一定の生産性を確認した今、それでも社員がオフィスに来て仕事をする方がいい場合とは何でしょうか。

一つ、「実際に顔を合わせて仕事をする」ことがあげられるでしょう。

事実、社内での会議や雑談の中からアイデアが生まれることも多々あります。そういう意味でも、「いつでもどこでも働くことができる」ことと同じく、「顔を合わせるオフィス」の重要性も引き続き在り続けるものだと思います。
そこで出てくる課題認識として、物理オフィスのサイズ等の最適化や座席のフリーアドレス化、そしてリモート環境で働く社員とのつながりを構築するツールの導入検討かもしれません。

そして、感染症への懸念の観点からも、社員の安全に配慮したオフィス環境が今後は併行して検討されていくものの1つかと思います。

当社では、それぞれの企業の経営課題などを踏まえ、オフィス再開に係る「ビジョン策定フェーズ」や「検討フェーズ」の段階から支援を行っています。その他「設計」や「構築」さらに導入後の「運用」も含めて一気通貫にて、お客さまの目指すオフィスの在り方の実現を支援しています。

少しでも今回のテーマに係る課題や悩みに共感、興味を持っていただけましたら、ぜひ、marketing@kddia.com までご相談いただけますと幸いです。

KDDIアメリカ

KDDIアメリカ（本社：ニューヨーク、CEO：延原正敏）は、1989年に設立され、以降30年にわたりワンストップのICTソリューションを提供しています。米国に8拠点展開し、サービスエリアは北米だけでなく中南米もカバーしています。

お客さまに最適なデジタルトランスフォーメーションを実現するべく、近年は、既存のICTソリューションの提供だけでなく、アプリケーション分野におけるコンサル・構築などを強化しています。

こうした取組みをとおして、お客さまの挑戦を全力でサポートしていきます。

本件のお問い合わせ

この記事に関するご質問等はmarketing@kddia.comまでお問い合わせください。

コラム 2021.08.02 新しい「働く」をデザイン - オフィス再開に向けて -

Ⅰ．オフィス再開に向けた適切なアプローチとは?

Ⅱ．オフィスが持つ意味の再考

KDDIアメリカ

本件のお問い合わせ

最新のコラム

事例＆トレンド